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教育機関には二つの側面があります。一つはいつの時代も変わらない教育理念、とりわけ専門学校の場合、高度職業人の養成が核になります。もう一つは時代に即したニーズへの柔軟な対応です。それには時代に合った教育コンテンツの開発などが挙げられますが、昨今では高等教育機関に対しても人間教育が求められています。本校では創立以来約40年、教育理念や専門学校の本質を大切にしながら、時代の要請に沿った変化を遂げてきました。
本校は1968年、金澤尚淑博士により法人が創立されました。
創立者である金澤博士は当時、現在の大学大衆化時代の到来を予見。エリート主義を廃し、万人のための教育機関創設の理想に燃えていました。
「観念だけではなく、実学、つまり実践の中から真理を学び取らなければならない。真剣に学びたいと熱望し、そのために努力している若者に対して、一切の差別無く、広く高等専門教育の場が開かれなければならない」
という思想のもと、いち早く実践的な職業教育・専門技術教育を開始させました。
こうした建学理念に基づき、本学園では「広く知識を教授し、教育を通じた国際性の涵養と産業界の即戦力となる人材の育成」を使命に教育を行ってきました。また、創立者は理念の徹底に際して、「汝在るところ全力を尽くせ」という哲学を教職員に示していました。
これらはいまから40年前に掲げられた校是ですが、教育機関の役割がいっそう重要になった現在において、より力を持ちうるものと考えています。
21世紀の高度情報化社会を支え、本学園の使命を達成するために以下の3点を本学園の教育指針として掲げています。
実践的な専門技術と幅広い教養を教授し、即戦力となる人材を育成することによって21世紀高度情報化社会の発展に貢献します。
多様化する個人ニーズに応え、学生一人ひとりを大切にします。
産業界と連携し、技術革新・社会的ニーズの把握に努め、実践的な専門技術教育の質を高めます。
全力で-情熱をもって自らが存在する場で全力を尽くします。
学生と共に-常に学生と共に学び、語り、苦悩し、成長する姿勢を貫きます。
社会と共に-常に社会の変化や発展に適応する姿勢を貫きます。
大阪情報コンピュータ専門学校は、建学の理念に基づく学園の使命に沿って、学生一人ひとりの個性を伸長し、情報通信、及びゲーム・コンピュータグラフィックス・デザイン等の専門分野における「実践的な専門知識・技術」「論理的判断能力」「情報通信技術(ICT)を活用したコミュニケーション能力」を高める教育を実践し、国際性をもつ自立した専門職業人を育成する。
| 年 | 西暦 | 沿革 |
|---|---|---|
| 昭和43 | 1968 | 準学校法人 大阪経理経済学園 設立・認可 |
| 昭和57 | 1982 | 新校舎竣工(現住所:大阪市天王寺区) |
| 昭和60 | 1985 | 法人名変更 学校法人 大阪経理経済学園 |
| 情報処理高等課程・情報処理専門課程 認可 | ||
| 昭和61 | 1986 | 大阪情報コンピュータ専門学校 開校 |
| 昭和63 | 1988 | 専門課程 通産省・情報化人材育成連携機関委嘱校 |
| 昭和63 | 1988 | 高等課程 文部省・大学入学資格付与校 |
| 平成3 | 1991 | 専門課程 文部省・専修学校職業教育高度化開発研究委託指定校 |
| 平成4 | 1992 | 大阪情報コンピュータ高等専修学校 開校 |
| 平成5 | 1993 | 国際シンポジウム開催(大阪府・大阪市後援) |
| 平成6 | 1994 | OICセンター開設 |
| 平成7 | 1995 | 大阪情報コンピュータ専門学校 情報処理専門課程修了者への専門士称号付与 |
| 平成7 | 1995 | 「学校法人大阪経済法律学園と学校法人大阪経理経済学園との学術研究及び教育交流・協力に関する協定」締結 |
| 平成8 | 1996 | 文部省認可CG-ARTS協会認定CG教育校 |
| 平成10 | 1998 | 文部科学省「私立大学研究設備等整備費等補助金」獲得(~平成18年度まで9年連続) |
| 平成11 | 1999 | 労働省・緊急中高年再就職促進訓練委託校 |
| 平成12 | 2000 | 関西初 バーチャルマルチメディアスタジオ完成 |
| 平成13 | 2001 | 厚生労働省・緊急再就職促進訓練委託校 |
| 平成13 | 2001 | 文部科学省・専修学校ITフロンティア教育推進事業委嘱主管校 |
| 平成14 | 2002 | 厚生労働省・IT化に対応した総合的職業能力開発訓練委託校 |
| 平成17 | 2005 | 情報処理専門課程 総合情報メディア学科に高度専門士称号付与・大学院入学資格付与 |
| 平成18 | 2006 | 「大阪経済法科大学と大阪情報コンピュータ専門学校との編入学特別指定校推薦制度の創設について」を調印 |
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